2020年4月26日日曜日

睡眠薬・安定剤、飲み続けると認知症になるぞ！

厚労省もついに認めた！この「睡眠薬・安定剤」の濫用にご用心

飲み続けると依存症になって…

飲み続けると認知症になる
「デパスは気軽に使われていた薬の代名詞です。60代、70代になってからデパスを飲み始めた結果、依存症に陥る人がたくさんいます。一般内科や整形外科などでも処方されるのですが、依存性が高いためやめられない人が多い」

こう語るのは高齢者医療に詳しい長尾クリニックの院長、長尾和宏氏だ。

'16年10月14日、エチゾラム（デパス他）、ゾピクロン（アモバン他）という2種類の精神安定剤・睡眠導入剤が、第三種向精神薬に指定された。

この指定を受けると、投与期間の上限が30日になり、取り扱いがより厳しく規制されるようになる。厚労省がこの薬の危険性を認めたのだ。

埼玉医科大学医学部教授の上條吉人氏が語る。

「デパスを始めとするエチゾラムはベンゾジアゼピン系と呼ばれる薬です。神経細胞の活動を抑制する働きがあるGABAという脳内物質の作用を増強させるので、GABA作動薬とも分類します。

エチゾラムもゾピクロンも高齢者に安易に処方されている。筋弛緩作用があるので高齢者が服用すると、ふらついて転倒して骨折するという事故が増えています。

また、せん妄の問題もあります。意識が混濁して、自分のおかれている状況がわからなくなったり実際には無いものが見えて、不安や恐怖で興奮状態になる。

さらに、これらの薬を長期間にわたって服用していると認知症の発症率が上がるということもわかってきました」

このように、デパスはとりわけ高齢者にとって恐ろしい薬であるにもかかわらず、これまで日本では野放しで処方されてきた。松田医院和漢堂院長の松田史彦氏が語る。

「30年以上も前から、救急外来に『デパスが欲しい』と言ってくる患者がいました。デパス中毒です。欧米では'70年代からベンゾジアゼピン系の薬の中毒性が問題になって、規制がかかっていましたが、日本ではそのような動きはなかった。

その結果、日本はベンゾジアゼピン系の薬の消費量で世界トップクラスの国になっているのです」

国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦部長は、日本でどのような薬が濫用されているのかを調査しているが、その結果によると濫用されている処方薬の第1位がデパスを含むエチゾラムだった。

「精神科の薬には過量服薬（オーバードーズ）ということがよくあるのですが、以前われわれが調べた結果では、オーバードーズの患者が飲んでいる薬で最も多かったのが、やはりエチゾラムでした。

また、交通事故を起こした人から検出される薬物でいちばん多いのがエチゾラムだったとする報告もあります」（前出の上條氏）



誤診されて「薬漬け」に
ようやく向精神薬指定を受けたデパスだが、これだけで処方が大幅に減るとは限らない。

「処方の上限期間が短くなったことで医師に対する注意喚起にはなる。しかし、自分がどれだけ危ない薬を出しているのか認識していない医師もいます」（前出の松田氏）

デパスの適用範囲は神経症による不安、緊張、抑うつ、睡眠障害、うつ病による不安、腰痛症など非常に広いため、急には処方数が減りそうもない。

高齢者が服用を注意すべき精神科の薬は、他にもたくさんある。

「同じベンゾジアゼピン系の睡眠薬でハルシオン、レンドルミン、リスミー、エリミン、ユーロジンなどは依存性が高い。デパス同様に転倒や認知症の危険が高まります。

他にはパキシルに代表されるSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）という抗うつ剤です。本当はアルツハイマー型認知症やレビー小体型認知症なのに、元気がないという根拠でうつ病と誤診されるケースがよくあります。

安易にSSRIを処方された結果、副作用でふらついて転倒したり攻撃的になったりする。向精神薬は急にやめると離脱症状（禁断症状）があり、医師と相談しながら徐々に減量する必要があります」（前出の長尾氏）

高齢者は肝臓や腎臓の代謝が落ちているため、体内に薬の成分が残りやすく、副作用が若い人より強く出ることも多い。

「医師も専門が細分化されており、自分の専門分野以外には興味のない人もいるので、病院で出された通りに薬を飲んでいたら、大変なことになったということもありえます」（前出の松田氏）

安定剤や睡眠薬を飲む際は、充分な注意と覚悟を持たないとかえって寿命を縮めることになる。

参照元 ： 週刊現代









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2020年4月15日水曜日

ローレンス医師が断言「ワクチンを打たない子供は私が見た中で一番健康な子供」

「ワクチンを打たない子供は私が見た中で一番健康な子供」医師が断言！ 聴聞会で発表した驚愕の内容とは!?



新型コロナウイルスの感染拡大を止めるため早急なワクチン開発が急がれているが、このタイミングでワクチンの必要性に疑問を投げかける発言が米国の医師から飛び出した。

アメリカには宗教的な理由からワクチンの接種を免除されている学校がいくつかあるが、近年は免除廃止が進んでいる。そうした中、米コネチカット州でもワクチン免除廃止派の議員らが、免除の廃止を進めるため、専門家から意見を聞く聴聞会を昨年11月に開催した。ところが、これに強く反対する医師が現れたのだ。米ニューヨーク州のローレンス・パレブスキー医師が、ワクチンを接種していない子どもの方がずっと健康だと訴えたのである。

あくまでもパレブスキー医師の主張だが、彼によると、脳には薬物やウイルスや細菌の血液からの侵入を防ぐ血液脳関門があるが、ワクチンの補助剤として使用されるアルミニウム化合物や乳化剤により、それらが脳内に侵入できるようになるという。アルミニウム化合物などは脳にとって異物であるため、それにより脳内で炎症が起こり、学習障害や自閉症の原因になっているとのことだ。
＜参考：朝日新聞デジタル　アルツハイマーとアルミ、関連ある？　海外では論文続々＞

そして、パレブスキー医師が最も懸念しているのが、ワクチンの安全性に関する研究がほとんどないことで、偽薬群と比較した研究は全く見いだせないとのことだ。また、パレブスキー医師の20年間のキャリアでは、ワクチン接種をしていない子供の方が圧倒的に健康体だということがいえるという。たとえば、長男はワクチンを接種し、次男は部分的に摂取し、三男は全く摂取していない家族では、長男は病気にかかりやすいが、三男はまったくの健康体だったそうだ。



さらに、ワクチンを接種しても病気には罹るという。たとえば、カリフォルニア州では麻疹に感染した症例のうち37%は麻疹ワクチンが原因だというから恐ろしい。95～98%の人口が麻疹ワクチンを受けている地域でも麻疹の流行は起こることもあり、それは麻疹ウイルスが変異してしまうからだという。一方、宗教的理由からワクチンの接種が免除されているニューヨーク州ロング・アイランドの4200人の子供では麻疹の感染が一件もなかったそうだ。

パレブスキー医師の言うことが真実であれば、ワクチンは一切接種しないほうが良いということになるが、一人の医師の個人的な調査が全て正しいと言うことはできない。とはいえ、パレブスキー医師の他にもワクチンの悪影響を懸念している専門家がいることは事実であり、今後ワクチンの是非を巡り、よりオープンな議論と研究がされることが望まれる。

参考：「Collective Evolution」、ほか

参照元 ： TOCANA

【新型コロナ】ジョンソン・エンド・ジョンソン「10億ドルワクチン契約」が陰謀的！ ロスチャイルドが株を買い増し、新世界秩序ガチ進展！

今月30日、米製薬大手のジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）が、新型コロナウイルス向けワクチンの開発・製造で米政府と契約を結んだことがわかった。研究予算は総額で10億ドル（約1070億円）に上るといい、今年9月までには臨床試験を開始、2021年初頭には10億回分のワクチン製造を見込んでいるという。英「Daily Mail」（3月31日付）ほか、世界中のメディアが報じている。

・Johnson & Johnson vows to make 1 billion doses of coronavirus vaccine by 2021 after landing $450 million US government contract – but the firm hasn’t even started testing it on people (Daily Mail)



報道によると、J&J社は今年1月から手がけている新型コロナウイルスのワクチン開発をさらに進めるため、米保健社会福祉省の生物医学先端研究開発局（BARDA）と契約を締結、BARDAから4億5000万ドル（約4900億円）の投資を受け、総額で10億ドル規模の巨大プロジェクトを開始すると発表した。ワクチンはまだ開発段階にあるが、今年9月にまでにはヒトでの臨床試験を開始し、2021年初頭までには世界152カ所で10億回分のワクチンを製造可能な体制を整えるという。

J&J社はこれまでにもHIVやジカ熱などのワクチン開発に取り組んでおり、そのノウハウとシステムが新型コロナウイルスワクチンの開発・生産にも役立つとしている。世界的なパンデミックが問題になる中、米政府の全面的なバックアップを受けた一大プロジェクトには大きな期待が集まっており、J&J社の株価は30日、前日より8％上昇した。

新型コロナウイルスが世界を混乱に陥れる中、この発表はまさに朗報といえる。しかし、現実はそう甘くないようだ。ワクチンの開発はJ&J社だけでなく世界的に行われているが、それでも2021年初頭までにワクチンの準備ができる可能性は低いというのが識者の見立てである。

一方で、一部ではJ&J社がこのような巨額な資金援助を受けることに疑惑の目が向ける声もある。ご存知の通り、J&J社をはじめとする「ビッグファーマ」はロスチャイルドやロックフェラーから多額の資金援助を受けているといい、このワクチンも「新世界秩序」を構築するために使われるのではないかと囁かれているのだ。

さらに興味深いことに、ロスチャイルドの投資会社が最近、J&Jの株を買い増ししたという情報が、「Forbes」にも記事提供をしているメディア「Gurufocus」に今年2月の時点で掲載されている。この世界全面株安の中、まるでこの発表をあらかじめ知っていたかのような動きである。

新型コロナウイルスによるパニックの中、「新世界秩序」の樹立があからさまに進められているという指摘もある。となると、ワクチン開発という重要事項にもなんらかの意向が働いていると考えるのが自然であろう。非常事態にあるとはいえ、監視の目を緩めることはできない。

参考：「Daily Mail」「Guruforcus」ほか 参照元 ： TOCANA







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2020年4月14日火曜日

【コロナウイルス】元理研研究員が製薬ビジネスの闇について顔出しで暴露！ワクチンの人体実験がまかり通っている

「新型コロナウイルスと製薬ビジネスの闇」元理研研究員が顔出しで決死の暴露！ ワクチンは本当に危険なのか（インタビュー）

世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス。各国の研究機関が治療薬とワクチン開発を急いでいるが、突破口は見えず先行きは不透明だ。日本の厚生労働省はインフルエンザの治療薬である「アビガン」に新型コロナウイルスの増殖を抑える効果を期待しているようだが、これは劇薬で副作用が激しいという意見もある。

また、TOCANAではこれまでにもワクチン摂取という行為が人間にもたらす深刻な悪影響を懸念する声があることを報じてきたが、新型コロナウイルス感染症にとなればなおのこと、それらが払拭されるはずがない。

そこで今回、筆者は新型コロナウイルスの治療薬や医療利権の闇について詳しく知るため、国立研究開発法人理化学研究所（以下、理研）の特別研究員であった小早川智氏にインタビューを敢行。同氏はもともと理研で抗がん剤の開発やワクチンの開発に携わってきたが、日本の医療体制に疑問を抱き、研究をやめたというが――。

■私たちの健康に群がる“利権”

――よろしくお願いいたします。がんの薬やワクチンの開発をやめた真意について詳しく教えてください。

小早川智氏（以下、小早川）



抗がん剤で、がんが完治するわけでもなく、むしろ免疫力が低下し、副作用も強く、軽い風邪や肺炎で亡くなられる患者も多いのです。日本は健康診断王国で、人間ドックでバリウムを飲み、乳がん検査で放射線を浴びますが、これが逆にがん細胞の芽を生じさせてしまい、結局は病院が儲かる仕組みになっています。私は日本政府と製薬会社の闇にどんどん疑問を持つようになり、がんの薬の研究・開発から手を引きました。

――ズバリ、製薬会社と厚労省の利権がらみの黒いつながりはありますか？

小早川　　製薬会社と厚労省は利権でつながっています。インフルエンザの薬として開発されたアビガンは、厚労省が備蓄として2017年に3万人分、2018年に191万人分を購入しています。安倍総理と、アビガンを開発した富士フイルムホールディングスの古森重隆会長兼最高経営責任者（CEO）とはゴルフ友達であり、少しさかのぼれば2016年末に一緒にゴルフをしていますが、まさにその直後、厚労省が大量にアビガンを購入しています。副作用が強く、一般に流通していないアビガンを政府が大量に購入して備蓄するって、本当に不思議な話ですよね。

また、2009年と2019年にアメリカで大流行したインフルエンザウイルスは、1918年に世界中で猛威を振るったスペイン風邪と同じH1N1型です。私は、一度絶滅したはずのウイルスがなぜ復活したのか疑問でしたが、実は2007年1月に科学技術振興機構と東京大学医科学研究所が人工的に合成したウイルスを用いてサルで実験を行い、スペイン風邪ウイルスには強い致死性の肺炎と免疫系に異常をきたす病原性があることを突き止めていた。

しかも2008年12月には、東京大学の河岡義裕氏をはじめとする日米の研究者グループによって、この強い病原性を説明する3つの遺伝子が特定されている。これは国家ぐるみで、生物兵器並みの研究を行っていたということに等しいと思います。

しかも、安倍政権が2012年に復活してから、基礎的な研究よりも軍事転用されかねない大学研究に国が大規模な予算を出すようになっています。2020年度当初予算案の防衛関係費（米軍再編経費を含む）は過去最高の5兆3000億円規模となりました。これも異常ですよね。

■ワクチン接種推進に疑問



――では、次にワクチンについてお聞きします。やはり効果はないというお立場ですか？ だとしたら、なぜ効果のないワクチンを国や国際機関は推進するのでしょうか？

小早川　　製薬業界は、1980年代後半から抗うつ剤をはじめとする向精神薬の販売に力を入れてきましたが、訴訟が相次いだことなどから、最近はワクチン・ビジネスにシフトしています。日本における子宮頸がんワクチン問題もグローバル製薬企業の戦略という文脈から考える必要があります。

このワクチンは3回の接種が必要で、その費用は合計5万円。今年4月から無料となりますが、国と地方自治体合わせて年間約300億円という予算が必要となり、製薬会社にとって莫大な利益になるのです。しかも、学校や企業の健康診断でワクチン接種が義務化されれば、毎年の安定した収入源となるわけですから、真実の如何にかかわらず「ワクチン接種は良いもの」と喧伝する勢力が登場することも頷けるでしょう。

子宮頸がんは定期検診でほぼ100％予防可能です。しかし、検診率が高い欧米に比べて、日本の検診率は約20％にとどまり、これが患者増加の一因となっています。しかも、ワクチン効果が期待できるのは（日本人の場合）10万人に7人しかいない上、副作用の影響も大きい。そんなワクチンを、どうして義務化しなければならないのか？

だいたい、子宮頚がんが発症するのは、30代後半の成人女性であり、10代のうちから接種する意味はありません。ワクチン接種に巨額の予算を投じるよりも、免疫力アップ、検診率アップ、性交時のコンドーム使用を促した方が効果的であることは誰の目にも明らかなのです。

子宮頸がんワクチンは2013年4月、一度は全額公費負担となりましたが、被害事例が相次いだため、厚生労働省は2カ月後に積極的勧奨を中止しました。これに対してアメリカのシンクタンク『戦略国際問題研究所（CSIS）』は、2014年5月に『日本におけるHPVワクチン接種状況』と題するリポートを発表。被害者救済のリーダー的存在である池田としえ日野市市議（『全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会』事務局長）を名指しで批判し、「ワクチンの積極的勧奨の再開」を日本政府に提言しています。

今では、女性ジャーナリストが広告塔になり、子宮頚がんワクチン接種をなんとか全国で再開させようと躍起になっていますね。私たちは製薬会社、政治家、医学界、そして官僚による医薬利権構造の闇をあぶり出し、克服する必要があります。



――ワクチンにはさまざまな有害物質が入っているという指摘についてはどうですか？

小早川　　ワクチンには水銀やアルミニウムなどの防腐剤が入っており、子どもたちにワクチンを打ち過ぎると自閉症やアレルギーなどの副作用のリスクがあるとされるため、接種間隔を空ける義務が法律で決まっていました。それなのに、製薬会社との利権がらみで、その制限は今年1月に撤廃された。ワクチンを打ちまくればいいって、子どもたちはモルモットじゃないですよ！

アメリカでも近年はかなり大々的にインフルエンザワクチンの接種を勧めていますが、その結果は大流行。6万人近くが亡くなっています。もしワクチンが有効だというなら、このような事態は避けられるはずですよね。これがすべてを物語っています。

■ワクチンの「人体実験」がまかり通っている



――ワクチンの話に関連して、コンゴ共和国ではアメリカの製薬会社が行うエボラワクチンの臨床実験で多くの人がエボラの犠牲になっている、と小早川さんは発信されていますね。どういうことでしょうか？

小早川　　コンゴ共和国のエボラ出血熱感染拡大地域では、すでにドイツ企業のワクチン接種が行われていたのに、世界保健機関（WHO）は新たにアメリカ企業の未承認ワクチンの接種を推奨しました。これはワクチンの「人体実験」でした。アメリカ企業のエボラワクチン接種は2019年8月から開始されましたが、同年10月からエボラが大流行しています。エボラワクチンがエボラの大流行を引き起こしているんですよ。

――実際、コンゴの保健相も「人体実験だ」と抗議していたようですね。恐ろしい話です。

〜つづく〜

参照元 ： TOCANA

「最強の新型コロナ対策」は味噌！ 報じられない「アビガン」の危険な側面も… 元理研研究員が顔出しで怒りの暴露（インタビュー）



世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス。各国の研究機関が治療薬とワクチン開発を急いでいるが、突破口は見えず先行きは不透明だ。日本の厚生労働省はインフルエンザの治療薬である「アビガン」に新型コロナウイルスの増殖を抑える効果を期待しているようだが、これは劇薬で副作用が激しいという意見もある。また、TOCANAではこれまでにもワクチン摂取という行為が人間にもたらす深刻な悪影響を懸念する声があることを報じてきたが、新型コロナウイルス感染症にとなればなおのこと、それらが払拭されるはずがない。

■アビガンの効果に疑問、裏がある

――では本題に入りたいと思います。新型コロナウイルス治療薬として日本政府が期待しているというアビガンについてお尋ねします。まず、この薬の副作用について、詳しく教えていただけますか？

小早川智氏（以下、小早川）　　安倍政権は、新型コロナの治療にアビガンを検討すると25億円もの予算をつけましたが、その背景に富士フイルムホールディングスCEOとの関係があることはお伝えしました（前編を参照）。

このアビガンは、動物実験段階では投与すると胎児に奇形を誘発するような強い催奇性が確認された劇薬です。そして、まったく臨床実験もされていないのに、新型コロナウイルスの治療薬として使用することを政府が決定し、予算を投入することを決めた。これには違和感しかありません。在庫処分で国民がモルモットにされているようにしか思えません。

先日、横浜のクルーズ船の患者を受け入れた藤田医科大（愛知県豊明市）で、アビガン臨床研究を始めるとの報道がありました。そこでは「症状がないか、比較的軽い患者」が対象とされています。まさに今、アビガンの臨床実験が行われようとしているわけですが、重症化する前の感染者に、強い副作用の恐れがある薬を投与するのは賢明とはいえません。

ヒトの身体には、本来たくさんの細菌やウイルスが滞在して、腸内フローラを形成しています。だから、免疫力のある人には善玉菌がたくさんいて、新型コロナウイルスのような人工のウイルス（※）はなかなか入ってこられません。高齢者や、持病で免疫抑制薬などを飲んでいる方は、免疫力が落ち、人工ウイルスに感染しやすくなるのです。それから、喫煙者も新型コロナウイルスに感染し、重症化しやすいとの報告もあります。

アビガンは、新型コロナウイルスだけでなく、身体の中にいる全てのウイルスを阻害するため腸内フローラが大きく変わってしまい、危険な一面もあります。身体の中にある、幹細胞（若い細胞）や精子の元になる細胞も殺してしまうため、回復力が極端に衰えます。だから、アビガンを投与された患者さんの肺や腎臓はボロボロで、再感染で一気にやられてしまうこともあるのです。

――アビガンは中国で投与されて、一部の患者には効果があったという話もありますが？

そこで今回、筆者は新型コロナウイルスの治療薬や医療利権の闇について詳しく知るため、国立研究開発法人理化学研究所（以下、理研）の特別研究員であった小早川智氏にインタビューを敢行。同氏はもともと理研で抗がん剤の開発やワクチンの開発に携わってきたが、日本の医療体制に疑問を抱き、研究をやめたというが――。

小早川　　中国では新型コロナウイルスに効果があるかもしれないということで、抗インフルエンザ薬、抗HIV薬、抗マラリア薬などさまざまな薬品が感染者や患者に投与されて実験が行われていますが、この中の一つに、中国でライセンス生産もされているアビガン（ファビピラビル）が含まれています。



そもそもアビガンは、そのメカニズム（RNAポリメラーゼ阻害）からインフルエンザウイルス以外のRNAウイルス、鳥インフルエンザやエボラなどのウイルスにも効果があるのではないかと言われていて、エボラ出血熱の患者などにも試験的に投与されたことがあり、今回もRNAウイルスの一種である新型コロナウイルスの治療薬として期待されたというわけです。

ただ、現段階ではアビガンにも一定の効果は認められたものの、そもそもエボラ出血熱の治療薬として米国で開発された抗ウイルス薬レムデシビルの方が効果が高く、副作用もないということで、中国では一歩進んだ臨床実験が行われていると考えられています。さらに言えば、中国ではこういった抗ウイルス薬以上に、新型コロナウイルスに感染して治癒した人の血漿の方が効果が高く、まったく副作用のない抗体薬として注目されているようです。

いずれにしても他国に先駆けて感染者や重症患者が溢れ返って、一刻も早い治療が必要とされていた中国では、副作用など気にせず、とにかく効きそうなものは何でも試している。かつてHIV感染者やエイズ患者の治療でいくつもの薬剤を組み合わせる「カクテル療法」が功を奏したこともあり、今回も一種類ではなくさまざまな薬剤を組み合わせた投与が行われているので、どの薬剤がどう効いたのか、実は訳がわからない状況といっても過言ではありません。こんな状況の中国で一定の効果があったというだけでは、催奇性の強いアビガンを日本でも新型コロナウイルス感染者に投与することが正しいとはとても思えないです。

■味噌最強説は本当、新型コロナは“正しく怖がれ”

――なるほど、いろいろな背景があるのですね。やはり一番いいのは免疫力を高めて予防に努めることでしょうか？



小早川　　私は、食事療法で免疫力を高め、善玉菌で身体を満たすことが一番の新型コロナウイルス対策だと考えています。特に味噌汁、梅干し、ぬか漬け、納豆、甘酒などの発酵食品が良いです。つまり江戸時代から食されている日本食そのものということになります。

腸内環境と免疫力は、密接な関係にあるといわれています。腸には体内の免疫細胞のうちのおよそ6割が集中しており、これを活性化させることが外部からの病原体と戦う免疫力向上につながるのです。

実は、これまでの研究で、味噌は熟成して発酵させればさせるほど、大豆たんぱくとみその成分中にACE阻害ペプチド、つまり高血圧防止ペプチドを生産することがわかっています。新型コロナウイルスは、ACE2受容体を発現している肺や腎臓、精巣に感染しやすいので、予防対策には味噌が効果的なのです。これはメディアではあまり報じられていません。私は、とある病院に岡崎の八丁味噌を使った食事療法を提案したのですが、市民説明会の議事録からは削除されてしましいました。

――やはり昔からある日本食は健康維持に欠かせないものなのですね。



小早川　　他にも、味噌にガンの発生を抑制する機能があるという研究発表があります。これは1981年に、国立がんセンター研究所の平山雄博士が『みそ汁を飲む頻度と胃がんの死亡率との関係』として調査結果を発表しました。味噌汁を飲む人と飲まない人の死亡率には明らかな差があり、男女ともに味噌汁の摂取頻度が高くなるほど、胃がんの死亡率が低くなることがわかったのです。とくに男性では、まったく飲まない人の胃がんによる死亡率は、毎日飲む人に比べて1.5倍も高くなるというものでした。さらに、5歳ごとの年齢別でも、男女ともほとんどの年齢層で毎日摂取する人の胃がん死亡率が低いことが認められました。

さらに、この同じ調査結果を喫煙者の有無で分けたところ「タバコを毎日吸うが、みそ汁を毎日飲む人」の方が「タバコは吸わないが、みそ汁をまったく飲まない人」よりも、胃がんによる死亡率が低くなっていました。これらの結果は、味噌に含まれる不飽和脂肪酸、イソフラボン、酵母や乳酸菌などに、発がんと極めて密接な関係にある変異原性物質を抑制するはたらきがあるからだと考えられています。また、細胞のがん化を招く放射性物質を除去する効果も認められています。

しかも、味噌には抗腫瘍性があり、これは大豆中に含まれるトリプシンインヒビターという成分の働きだと考えられています。そしてもちろん、味噌汁の具として入れる野菜に含まれるビタミンや繊維なども、発がん予防に一役買っている可能性があります。

――知りませんでした。味噌の力は私たちの想像以上ですね。

小早川　　ええ。最近でも、2003年に厚生労働省の研究班より「味噌汁の摂取が多いほど乳がんになりにくい」という調査結果が発表されています。味噌汁を飲む量が最も少ない「1日1杯未満」の人の乳がん発生率を1とすると、「1日2杯」の人では0.74と26％の低下、さらに「1日3杯以上」の人では0.6と40％も下がるのです。

これらの値は乳がんに関連する他の因子（初潮年齢や妊娠回数など）の影響を除いて計算されていますから、明らかに味噌汁を飲めば飲むほど乳がんになりにくいという傾向が見られたということです。また、同調査では大豆イソフラボンを摂取すればするほど乳がんになりにくいということも判明しました。

味噌汁を飲めば飲むほど、乳がんにかかりにくくなります！ ワクチン接種より、味噌汁!!こんなこと、テレビではほとんど放送されませんよね。テレビも製薬会社も、どこもかしこも利権まみれですからね。

今回、小早川氏が語ってくれたように、私たちの健康に関わる分野がこれほどまでに利権にまみれているとは、驚きを禁じ得ない。新型コロナウイルスの不安や恐怖を煽りすぎるメディアの言うことを鵜呑みにせず、しっかりとしたデータから物事を判断することが必要だ。無論、楽観視できる状況ではないが、新型コロナウイルスに限らずあらゆる病への対策は、薬に頼りすぎるよりも日頃から免疫力をつけて予防に努めることであると心に刻んでおくべきだろう。

〜おわり〜

小早川智

筑波大学大学院 生命環境科学研究科（博士号取得2007年）

2007年～ 理化学研究所BRC（特別研究員）
『哺乳類の初期発生の研究』
DNAのメチル化を可視化する技術を開発し、細胞が分化する過程や、哺乳類の初期発生の過程をリアルタイム観察することに世界で初めて成功。

2008年～オランダ ライデン大学病院（特別研究員）
『チェルノブイリの原発事故による放射能と、心臓疾患や癌の影響に関する研究』
癌細胞が形成される過程を、世界で初めてリアルタイム観察することに成功した。

参照元 ： TOCANA





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【新型肺炎】アビガンはコロナに効果ないどころか危険！重大な副作用「肺炎、転落、異常行動、意識障害、幻覚、妄想、奇形児」

永寿総合病院の感染者にアビガン投与「効果はほぼ無しと報告！」

▼アビガンの注意書き、重大な副作用をご覧ください。



新型肺炎に効果があるなどと、しきりにマスコミは報道してますが、副作用に「肺炎」と書かれています。これはウケ狙いでしょうか？（笑）

 アビガンを飲むと新型肺炎が治らないどころか、逆に副作用で肺炎になるという・・・

 他にも異常行動、転落、白血球減少、血小板減少、意識障害、幻覚、妄想、出血性大腸炎など

 こんなに副作用の多い危険な薬を人間に飲ませるんですか？狂ってるとしか思えません。

「最強の新型コロナ対策」は味噌！ 報じられない「アビガン」の危険な側面も… 元理研研究員が顔出しで怒りの暴露（インタビュー）

前略）

■アビガンの効果に疑問、裏がある

――では本題に入りたいと思います。新型コロナウイルス治療薬として日本政府が期待しているというアビガンについてお尋ねします。まず、この薬の副作用について、詳しく教えていただけますか？

小早川智氏（以下、小早川）　　安倍政権は、新型コロナの治療にアビガンを検討すると25億円もの予算をつけましたが、その背景に富士フイルムホールディングスCEOとの関係があることはお伝えしました（前編を参照）。

このアビガンは、動物実験段階では投与すると胎児に奇形を誘発するような強い催奇性が確認された劇薬です。そして、まったく臨床実験もされていないのに、新型コロナウイルスの治療薬として使用することを政府が決定し、予算を投入することを決めた。これには違和感しかありません。在庫処分で国民がモルモットにされているようにしか思えません。

先日、横浜のクルーズ船の患者を受け入れた藤田医科大（愛知県豊明市）で、アビガン臨床研究を始めるとの報道がありました。そこでは「症状がないか、比較的軽い患者」が対象とされています。まさに今、アビガンの臨床実験が行われようとしているわけですが、重症化する前の感染者に、強い副作用の恐れがある薬を投与するのは賢明とはいえません。

ヒトの身体には、本来たくさんの細菌やウイルスが滞在して、腸内フローラを形成しています。だから、免疫力のある人には善玉菌がたくさんいて、新型コロナウイルスのような人工のウイルス（※）はなかなか入ってこられません。高齢者や、持病で免疫抑制薬などを飲んでいる方は、免疫力が落ち、人工ウイルスに感染しやすくなるのです。それから、喫煙者も新型コロナウイルスに感染し、重症化しやすいとの報告もあります。

※ 新型コロナウイルス人工説については過去記事を参照。

アビガンは、新型コロナウイルスだけでなく、身体の中にいる全てのウイルスを阻害するため腸内フローラが大きく変わってしまい、危険な一面もあります。身体の中にある、幹細胞（若い細胞）や精子の元になる細胞も殺してしまうため、回復力が極端に衰えます。だから、アビガンを投与された患者さんの肺や腎臓はボロボロで、再感染で一気にやられてしまうこともあるのです。

――アビガンは中国で投与されて、一部の患者には効果があったという話もありますが？

小早川　　中国では新型コロナウイルスに効果があるかもしれないということで、抗インフルエンザ薬、抗HIV薬、抗マラリア薬などさまざまな薬品が感染者や患者に投与されて実験が行われていますが、この中の一つに、中国でライセンス生産もされているアビガン（ファビピラビル）が含まれています。



そもそもアビガンは、そのメカニズム（RNAポリメラーゼ阻害）からインフルエンザウイルス以外のRNAウイルス、鳥インフルエンザやエボラなどのウイルスにも効果があるのではないかと言われていて、エボラ出血熱の患者などにも試験的に投与されたことがあり、今回もRNAウイルスの一種である新型コロナウイルスの治療薬として期待されたというわけです。

ただ、現段階ではアビガンにも一定の効果は認められたものの、そもそもエボラ出血熱の治療薬として米国で開発された抗ウイルス薬レムデシビルの方が効果が高く、副作用もないということで、中国では一歩進んだ臨床実験が行われていると考えられています。さらに言えば、中国ではこういった抗ウイルス薬以上に、新型コロナウイルスに感染して治癒した人の血漿の方が効果が高く、まったく副作用のない抗体薬として注目されているようです。

いずれにしても他国に先駆けて感染者や重症患者が溢れ返って、一刻も早い治療が必要とされていた中国では、副作用など気にせず、とにかく効きそうなものは何でも試している。かつてHIV感染者やエイズ患者の治療でいくつもの薬剤を組み合わせる「カクテル療法」が功を奏したこともあり、今回も一種類ではなくさまざまな薬剤を組み合わせた投与が行われているので、どの薬剤がどう効いたのか、実は訳がわからない状況といっても過言ではありません。こんな状況の中国で一定の効果があったというだけでは、催奇性の強いアビガンを日本でも新型コロナウイルス感染者に投与することが正しいとはとても思えないです。

後略）

参照元 ： TOCANA










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2020年4月9日木曜日

エナジードリンクが人体に及ぼす健康リスク

エナジードリンクの健康リスク、特に若者に影響大の可能性



エナジードリンクの販売に対する規制強化への関心が再び高まる中、これらの製品が健康に及ぼし得る害についての新たな研究結果が発表された。

カナダのウォータールー大学の研究チームは、エナジードリンクとこれらに多く含まれるカフェインの摂取がもたらす悪影響について明らかにするため、12～24歳の2000人以上を対象に聞き取り調査を実施。その分析結果を先ごろ、カナダの医学誌「CMAJ」の電子版で発表した。

調査に協力した人のうち、摂取後に「悪影響が出たことがある」と答えた人は、コーヒーを飲んだことがある人の36％、エナジードリンクを飲んだことがある人の55％だった。

エナジードリンクを飲んだことがある人のうち、「頻脈（心拍数の増加）」「睡眠障害」を経験したと答えた人は、それぞれ25％だった。また、「頭痛」（約20％）のほか、「吐き気・嘔吐、または下痢」（5％）、「胸痛」（4％）、「発作」（0.2％）などの症状が出た人たちもいた。これらの人のうち、医師の診察を受けた人の割合は、5％だった。

刺激物とカフェインの危険な「相乗効果」

同大学の調査は規模が小さく、今後さらなる研究が必要であることは確かだ。だが、結果は全体として、コーヒーとエナジードリンクの相対危険度に関して過去に示されてきた見解を支持するものとなった。

エナジードリンクについて懸念されているのは、それらがカフェインと砂糖を高濃度で含んでいるというだけでなく、添加物としてその他の刺激物も含んでいるということだ。最も多くの製品に使われているのは、いずれも天然の成分であるタウリンとガラナ。これらは単独で影響を及ぼす場合も、カフェインと同時に影響を及ぼす場合もある。

「例えば、タウリンはナトリウムチャネルに有害な作用を及ぼし、不整脈を引き起こす可能性がある。また、カフェインの作用を増強させる可能性がある。そのため以前から、エナジードリンクの影響はカフェインの影響と一般化して考えるべきではなく、全く新しいものとみなすべきだとの主張がなされてきた」

危険を認識も「抜け穴」が現状を放置

当然ながら、エナジードリンクの子供や若者への悪影響については、過去にも研究が行われている。米医学誌「小児科学」には2011年、カフェインとタウリンの含有量が多い飲料の摂取が、心臓の問題や脳卒中その他の発作、糖尿病などと関連しているとしたマイアミ大学の研究結果が発表された。

この研究結果は、エナジードリンクの製造業者が安全性に問題があることを認めないまま製造・販売を続けることを可能にしている規制の抜け穴についても指摘している。

「製造業者は、エナジードリンクは栄養補助食品だと主張している。そのため、炭酸飲料水に義務付けられるカフェイン含有量の上限規制についても、医薬品に義務付けられる安全性試験の実施とラベル表示規則のいずれについても、対象外となっている」

さらに、昨年12月には、タウリンとカフェインの摂取に関する研究結果などの文献を見直し、分析した米ノーザンケンタッキー大学の調査結果が発表された。それぞれ単独で摂取した場合と同時に摂取した場合の影響について調べたところ、同時に取った場合の長期的な影響は、成長過程にある（思春期のころの）脳に対して特に大きい可能性があることが分かったという。

特定の年齢に達していない子供に対するこれら製品の販売を禁止すべきだとの声も多いなか、英国の食料品店チェーンは先ごろ、16歳未満の子供に対するエナジードリンクの販売を中止すると発表した。同国では25歳の男性の自殺とエナジードリンクを毎日多量に摂取していたこととの関連性が指摘されており、政府の積極的な取り組みを求める声が上がっている。

参照元 ： forbes







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