【うつ病】向精神薬の正しいデータが公表されない日本の闇！ 瀬川正仁が見た“自死と投薬治療”
2016.10.09
「自殺大国」と揶揄されるほど自死者が多い日本。数年前まで、自死者が毎年3万人を超え、最近でも2万人を越えているにもかかわらず、自死に関する抜本的な議論は少ない。「弱くて人の迷惑を考えない人が自死するんだという偏見がある」と『自死 現場から見える日本の風景』（晶文社）を上梓したノンフィクションライターの瀬川正仁氏は語る。これだけの自死者がいる現状を、多くの人たちはまるで自分にはまったく関係のないことと言いたげだ。
前回は、瀬川氏に前半では自死から見える日本人の自死観、そしてマイノリティの方々の死について聞いた。後半では、日本人の死生観や精神医療の問題点などについて話を聞いた。
【前編はこちら】
――自死に至るには複合的な要因が多いと指摘されています。また本書の中でも、学校でのいじめや過労自死などの個別の問題について触れていますが、ここでは精神医療に関してお聞きします。日本の心療内科や精神科では、薬の多剤・大量処方の弊害がたびたび指摘されてきました。アメリカ司法省は、パキシルという抗うつ剤を製造するグラクソ・スミスクライン社に対し、若年層の自死リスクを含む危険性の隠蔽などに対し総額約3000億円の損害賠償の支払いを命じています。
こうした現状があるにもかかわらず、日本ではこのような問題に関心が低いようにも思います。
瀬川正仁氏（以下、瀬川） ここ数年、たとえば内科医の内海聡医師などがそうした日本の精神医療の現状を発信し始めましたが、日本ではある種のタブーになっていました。
まず、向精神薬を販売している製薬会社が身体にどういう影響があるのか、正しいデータを公表していません。また、監督省庁も製薬会社と、ある程度は連動しているので、製薬会社の利益を損なわないデータについて、きちんと調査しないという現実もあります。
これに対し、国民がこの問題が重要だとし、国や製薬会社にデータなどの開示請求を行っていく必要があるように思います。そうしなければ、製薬会社は政府に強い影響力を持つグローバル企業ですから、不都合な真実はすべて隠蔽されてしまいます。
――本書では、患者を薬漬けにする医療に対し疑問を抱く医師や患者さんが登場します。
瀬川 そのなかのひとりの医師は、ある時点まではいわゆる患者さんに薬を処方するだけのごく普通の治療を行っていましたが、SSRIと呼ばれるタイプの抗鬱薬を投与し始めてからはなにかおかしいと気がついたそうです。
ただ、一度薬を与えてしまうと、減薬させるのが一番難しいと医師は言います。ですから、新規の患者さんに対しては小麦粉などでつくった偽薬を使用し、極力薬を使用しないようにしているようです。そうすると、薬を投与している患者さんでは完治したのを見たことなかったのですが、薬を使わずに偽薬だけを投与した患者さんのなかには完治した人が何人もいるらしいです。
――自死に至る方のなかには、思い悩んで精神科を受診し、多剤併用された結果、自死した方もいると思います。ハッキリとしたことはわからないにせよ、遺族の方を取材された経験から、そのような可能性がある方はどれくらいいると思われますか？
瀬川 警視庁の調査によると、13年に健康問題を理由に自死した1万3680人のうち、約3分の2が身体ではなく心の病で亡くなったことが明らかになっています。
自死者の8割程度が、状況が悪化し精神科に罹っています。そのうちのどれくらいの人たちを、薬が後押ししたのかはわかりませんが、遺族の話を聞くとかなりの数がいるという印象です。
投与後、考えられないような異常行動を起こしたとしても、精神病とはそういうものだとお医者さんに説明されてしまうと、一般の人には反論できるほどの知識はありません。ただ、ずっと一緒に生活してきた遺族には、薬を服用するうち、これまでとはあまりにかけはなれた行動を取ることがあるため、おかしいなと直感的に感じることがあるようです。
――自助会などを組織し、活動する遺族もいますが、私たちは彼らのために何ができるのでしょうか？
瀬川 自死の中には過労自死やいじめによる自死など、明らかに社会的殺人と呼べるようなものも少なくありません。だから自死直後は、遺族の中にも犯罪被害者と同じように、恨みを晴らしたいという気持ちはあると思います。でも、深い喪失感をどうやって解決するのかと考えたとき、死んだ人が生き返ること以外ないと気づくと言います。もし次善があるとすれば、それは亡くなった方の死を意味あるものにしたいと。そう考えて、自死を選択せざるを得なかったなった社会的な原因をなくすための活動をしている遺族もいます。
ただし、その時に遺族に立ちはだかるのがやはり偏見です。自死者に対し、その人が弱かった、特殊な人だったという社会の自死に関する無理解が一番傷つくんです。私たちは、誰にでも起こりうる自死の現実をもっと知るべきだと思います。
――遺族が心ない言葉を投げかけられたりもするものなんですか？
瀬川 あると聞きました。自死の場合、恥ずかしいことをしたわけではないのに葬式は派手にやらない方がいいですね、とか、親戚からは死を公にするな、などと言われ、すごくショックを受けることも多いようです。
――そういうのは日本独特なのでしょうか？
瀬川 自死をキリスト教は罪であると考えていましたし、そういう価値観は世界的にあるとは思います。しかし、タブー視する考え方は日本人には根強いのかもしれません。たとえば、仏教では、自死者に対し差別的な戒名をつけるということも普通に行われてきました。
――それはどうしてでしょうか？
瀬川 日本人の死生観には、仏教が伝来する以前より続く土着信仰と、仏教が混じっているように思います。そうした死生観では、自死者や殺人事件の犠牲者などは成仏できず、地縛霊になるという考え方があるので、そうしたものが果たした役割は大きいのではないかと考えています。
――そうした死生観により、差別的な戒名の他にも実害は生じているのでしょうか？
瀬川 たとえばアパートや賃貸マンションで自死すれば、いわゆる事故物件として扱われ、遺族が大家から損害賠償を求められ、それを裁判所が認定しますから大きな問題だと思います。その額は、大体その部屋の1.5年分の家賃と自死者が住んでいた上下左右の部屋の家賃の10％程度を1年分です。でも現実には法外な額を請求してくる大家もいて、しかも遺族が身内の自死で傷ついているときに請求してくるので、言いなりに支払ってしまうケースも多いと聞きます。
――これまでさまざまな自死予防の対策が行われてきましたが、今後どこを改善していくべきだと思いますか？
瀬川 自死にはさまざまな要因があるので、一つひとつ個別的に対応していくことが重要だと思います。たとえば、経済的な問題に関しては、弁護士さんたちが法改正にかなり力を入れてくれたお陰で、多重債務で自死する人は劇的に少なくなりました。
先ほどの精神医療に関しては、多剤大量処方の他に、長期的な薬の投与も問題です。長期的な使用により、依存症や脳のサイクルがおかしくなってしまうこともありますから。だから、投薬基準を少なくとも欧米並みに見直し、現在行われている長期にわたる多剤・大量処方はやめるべきだと思います。そのためには薬効も含め、投薬した患者たちの追跡調査が不可欠だと思います。
また、労働現場に関しては、労働基準法に違反した企業に重いペナルティを科す、過労死者が出た企業は企業名を公表するなどが有効だと考えています。
さらに、高齢者や貧困者に関してはセーフティネットからこぼれてしまっている人もいますから、年金や生活保護の問題を見直す必要があると思います。
ただし、初めにもお話しましたが、こうした個別の対策と併せ、日本に溢れている経済効率第一主義という根本的なことを見直すべきです。それがなされないまま、付け焼き刃的な対策を講じても、どこかでまた自死要因となる矛盾が生まれるのではないかと思いますね。（取材＝本多カツヒロ）
瀬川正仁（せがわ・まさひと）
ノンフィクションライター。1978年早稲田大学第一文学部卒業。著書に『老いて男はアジアをめざす』（バジリコ）、『アジアの辺境に学ぶ幸福の質』（亜紀書房）、『教育の豊かさ 学校のチカラ』（岩波書店）など多数。
参照元 ：
TOCANA
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