2018年5月18日金曜日

銀歯を入れるのは日本人だけ？銀歯にはリスクがいっぱい

本当は怖い!?「銀歯」のリスク

2018/5/16(水) 20:45配信



◆銀歯を入れるのは日本人だけ？
欧米諸国では、美しく白い歯や歯並びの良さはとても価値あるものとされ、社会的なステータスを表すものになっています。歯が汚いことが就職にも影響したり、自己管理できていない人だと思われ、仕事の営業成績にも影響があるぐらいです。

そのため皆が歯を綺麗に健康に保つために、常に高い意識を持っています。

また欧米では、予防や歯のクリーニングのために歯科医院に通う方が98パーセント、治療をするために通う方が2パーセントと言われています。しかし、なんと日本では98パーセントの人が治療のために歯科医院に通います。

「日本人の女の子はとてもかわいいのに、笑うと歯が汚いのはなぜ？」と言われているのです。

◆銀歯にはリスクがいっぱい
歯医者に行ってなんとなく銀歯になり、また虫歯ができたから銀歯が増えるという悪循環。銀歯以外の詰め物やかぶせものは自費になってしまうから、保険内の治療でいいや……。こんな感じで日本人の口の中は銀歯だらけになってしまっています。

日本で銀歯と呼ばれているものは、金と銀とパラジウムの合金で日本にしかないものです。国民皆保険制度のために最低限の歯の機能の回復ができる、安くて加工しやすい銀歯がその昔うまれましたが、最近はこの銀歯における悪影響が注目されてきています。

◆銀歯によるリスク1：金属アレルギーを引き起こす
口の中には細菌が何百億と住み、銀歯は日々熱いもの冷たいものそして咬合力を受け、過酷な環境に置かれています。

そのため銀歯は劣化しやすく、傷つきやすくなっており、また銀歯の表面から金属がイオン化されて溶けだし、体の中の蛋白質とくっつくことで金属アレルギーを引き起こす可能性があります。

金属アレルギーは口の中の異常だけに限らず、体全身の異常をきたす可能性があります。手が赤くただれたり、全身にぶつぶつができたりすることもあるのです。

銀歯を入れてすぐに異常が出る場合以外に、何年もしてから体に異常が出てくることも多く、原因不明の皮膚病だと思われることがあります。

とくに銀歯に含まれているパラジウムという物質はアレルギーを引き起こしやすく、パラジウムに対してアレルギー反応を持つ方は100名中20～30名ほどいると言われています。

◆銀歯によるリスク2：被せた歯がまた虫歯になる
銀歯と歯は歯科用のセメントでくっついているのですが、正確にいうとぴったりくっついているわけではありません。銀歯を入れる際に歯との隙間をセメントで埋めて、セメントと銀歯の摩擦力でくっついているだけなのです。

そのため入り込んだ虫歯菌により、また中に虫歯がひろがっていたということは珍しくありません。中のセメントも劣化してくるので、古い銀歯のなかは気づいたら真っ黒になっていたなんてこともよくあります。

銀歯の下の虫歯は発見しづらいですし、レントゲンにも写りにくいのでなかなか発見しにくいのも事実です。

神経がない歯の場合には症状も出にくいので、しばらく歯科医院に行っていなかったら、歯を残せないほどにぼろぼろになっているなんてこともあります。このような状態を避けるためにも、定期検診は重要ですね。

一方、セラミックのかぶせものや詰め物は歯やセメントと相性がよく、ぴったりくっついているため、銀歯に比べて再び虫歯になるリスクは格段に少ないです。

◆銀歯によるリスク3：歯周病が悪化しやすい
銀歯の表面は傷がつきやすく、その小さい傷に口の中の菌がたくさん寄ってきます。銀歯と歯茎の境目にも歯周病菌他たくさんの菌がたまりやすく、銀歯を入れてから歯周病の進行が早まったりもします。

奥歯に銀歯を入れて数年したら、歯茎が腫れたり歯周病で歯が揺れてきた、という経験がある人もいるかと思います。

銀歯の周りは特に汚れや菌が溜まりやすいので、歯ブラシ以外にも歯間ブラシやフロスを使い綺麗に歯を磨き、定期的に歯科医院での健診やクリーニングを受けていく必要があります。銀歯と歯茎の境目が菌の住処になっていると、口臭の原因にもなります。

保険適用によって日本の歯科の治療は安く、誰でも受けられる利点もありますが、上記のように実は銀歯には様々なリスクもあるのです。

そのリスクをよく理解し銀歯にするかセラミックの治療をするか選択するのも大切ですし、すでに口の中に銀歯がある場合は定期的な歯科検診と毎日の丁寧な歯磨きをすることが必要になってきます。

そしてなにより、虫歯のない健康な口腔内を目指し、予防に力を入れることが最も理想的です。グローバルの時代になり、海外の方と関わる機会の多い昨今「なぜ日本人の口は銀歯だらけなのだろう……」と言われないようにしたいものです。

参照元 ： All About





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2018年5月4日金曜日

携帯電話の電磁波で脳腫瘍の罹患率が２倍強に

アメリカで話題"スマホと脳腫瘍"の関係性　カリフォルニア州は指針を発表

2018.1.8

2017年12月、米カリフォルニア州の公衆衛生局が「脳を電磁波から守るために、スマホを体から遠ざけよ」とのガイドラインを発表し、全米で騒ぎになっている。携帯電話の電磁波による健康被害は、現時点では科学的に立証されていない。だが米国では著名人が相次いで脳腫瘍で亡くなったことから、不安が高まっている。どう対応すべきなのか――。



電磁波の影響を減らす5つのアドバイス
多くの現代人にとって、スマートフォン（スマホ）は今や生活に欠かせない道具。服のポケットなどに入れていつも持ち歩く人、なかには添い寝する人までいます。一方で、スマホを含む携帯電話が発生する電磁波が、健康に害を与えるのではないかという懸念もささやかれ続けてきました。

2017年12月、米カリフォルニア州公衆衛生局（CDPH）は、「携帯電話からの電磁波の影響を減らす方法（How to Reduce Exposure to Radiofrequency Energy from Cell Phones）」と題したガイドラインを発表しました。同ガイドラインは、主に5つのアドバイスをしています。

1つ目は、「体からスマホや携帯電話を遠ざけておくこと」。数フィート（数十センチ）遠ざけておくだけでも大きな違いあるとして、4つのポイントをあげています。

・通話するときには端末を直接耳に当てることを避け、スピーカーホン機能やイヤホンマイク（有線でも、ブルートゥースなどの無線接続のものでもOK）を使う。

 ・通話よりも文字でのやりとりを中心にする。

 ・ストリーミングや大きなファイルの送受信をする場合には、端末を頭部や体から遠ざけておくこと。

 ・持ち歩く際にはカバンの中にしまう。ポケットやベルトにつけるなど、体に密着させて携帯しないこと。

2つ目は、「端末からの電磁波が強くなる状況のもとでは、なるべく使用を控えること」。電磁波が強くなる状況として、以下のような例をあげています。

・ディスプレーの電波強度の表示バーが1～2個しか表示されていないとき。基地局からの電波が弱いと、スマホや携帯電話は電波の出力を上げて基地局とつながろうとするため。

 ・バスや鉄道で高速移動しているとき。接続する基地局が切り替わるたびに、スマホや携帯電話は電波の出力を上げる。

 ・音声や動画のストリーミング、あるいは大きなファイルの送受信をしているとき。動画や音声を視聴するときは、あらかじめ端末にダウンロードし、「機内モード」にして通信をオフにしてから楽しむこと。

さらにガイドラインでは、就寝時にはスマホや携帯を枕元やベッドの中に置かないこと、通話しないときにはイヤホンマイクを外しておくこと、電磁波をブロックするとうたう各種グッズは使わないこと（かえって電磁波の影響を強くするおそれがある）を推奨しています。

マケインの脳腫瘍との関連性も疑われる
携帯電話やスマホの電磁波と健康被害との因果関係は、まだ科学的には立証されていません。2011年には世界保健機構（WHO）傘下の国際がん研究機関（IARC）が、携帯端末などの無線通信で使われる周波数帯域の電磁界を、「ヒトに対する発がん性が疑われる（Possibly Carcinogenic）もの」（グループ2B）に分類しました。その後も各国の研究機関が調査研究を続けていますが、現時点では因果関係を科学的に示すような証拠は出てきていません。

また、アメリカや日本を含む世界の主要国で市販されているスマホや携帯電話は、過去のさまざまな研究を踏まえたICNIRP（国際非電離放射線防護委員会）のガイドラインに沿って、発生する電磁波の強さを規制されています。

それでもアメリカでは、スマホと脳腫瘍の因果関係がささやかれ続けています。例えば、ジョー・バイデン前副大統領の長男、ジョセフ3世が脳腫瘍で死んだ（2017年11月、享年46歳）のはスマホの使い過ぎだったとか、やはり脳腫瘍と診断されて目下治療中のジョン・マケイン上院議員（共和党、アリゾナ州）は携帯電話を多用していた、といった話が流れています。

そうした中、「疑わしきは罰せず」ではなく、「疑わしきは放置せず、それに即して予防せよ」というプラグマティックなアクションが、今回のCDPHのガイドラインだといえるでしょう。

特に気になる若年層への影響
CDPHでは特に、子供の脳への影響を懸念しています。今やアメリカでは子供たちは10歳ぐらいからスマホや携帯電話を使い始め、その大半はスマホを一日中、肌身離さず持ち歩いています。CDPHのカレン・スミス局長（医学博士）は、以下のように述べています。

「10代は子供の脳が発達する時期であり、大人よりも携帯電話の使用による影響を受けやすい可能性があります。保護者の方々は、お子さんの携帯電話の使用時間を減らすことをぜひ検討して下さい。また、夜は携帯電話の電源を切るようお子さんを促すべきです」

若年層のスマホ使用については、カナダ保健省も2011年、18歳未満に対してはスマホを含む携帯電話の使用時間の抑制を大人が促すべき、という提言を行っています。

また身体的な悪影響以外にも、例えば米高級誌「ジ・アトランティック」の2017年9月号は、「スマートフォンが次世代を破壊してしまった？」（Have Smartphone Destroyed a Generation？）という記事で、若い世代の精神面への害の可能性を指摘しています。「2011年以降、ティーンエージャーの鬱（うつ）症状の発症率や自殺率は急上昇している。（スマホとSNSの時代の申し子である）『i（アイ）世代』は、ここ何十年かの間で最も深刻なメンタル面の危機に立たされているといっても過言ではない。そのかなりの要因は、もとをたどれば彼らのスマホにあるかもしれない」

長期的視野に立ったリスクの考察を
日本政府はどうでしょう。

総務省は、「現時点では、安全基準を超えない強さの電波により健康に悪影響を及ぼす証拠はないことを確認」したとしつつ、「携帯電話を長時間使用した場合のリスクについてすべて解明されたわけではありませんので、心配される場合には、IARCの幹部が言及しているハンズフリー機器やメールの利用など、各個人がそれぞれの事情に応じて適切と思う対策をとることが適当と考えます」と述べています。（総務省「電波利用ホームページ」）。

一方で、子供たちのスマホ使用については、学校に持って来ないとか、授業中は禁止といった個々の学校の規則を除けば、カリフォルニア州やカナダのように、使用時間の制限を推奨するようなガイドラインは出されていないようです。たとえ健康への悪影響が立証されていないとはいえ、スマホが次世代の子供たちにもたらす、精神的影響なども含めたもろもろのリスクについて、国家として長期的視野から考えておく必要は十分あるような気がします。

高濱 賛（たかはま・たとう）
在米ジャーナリスト。米パシフィック・リサーチ・インスティチュート所長。1941年生まれ。カリフォルニア大学バークレー校卒業後、読売新聞入社。ワシントン特派員、総理大臣官邸、外務省、防衛庁（現防衛省）各キャップ、政治部デスク、調査研究本部主任研究員を経て、母校ジャーナリズム大学院で「日米報道比較論」を教える。『中曽根外政論』（PHP研究所）、『アメリカの教科書が教える日本の戦争』（アスコム）など著書多数。

参照元 ： presidentオンライン



脳腫瘍の罹患率が２倍強に、携帯電話との関係は？　英研究

2018.05.03 Thu posted at 13:32 JST



イングランドで脳腫瘍の罹患率が過去２０年で倍増したとの調査結果が発表された

（ＣＮＮ） 英イングランドで進行性の悪性脳腫瘍（のうしゅよう）にかかる人の割合が過去２０年で倍以上に増えたという調査結果が、２日の学術誌に発表された。原因は解明されていないものの、研究チームは携帯電話が関係する可能性にも言及している。

英国の研究チームは１９９５～２０１５年にかけてイングランドで悪性脳腫瘍と診断された８万１１３５人について調査した。その結果、神経膠腫（グリオーマ）の罹患率が、人口１０万人当たり２．４人から５．０人へと増えていることが分かった。

今回の研究では原因については調査していない。ただ、論文の筆頭筆者アラスデア・フィリップス氏は、ライフスタイルが一因になった可能性もあると述べ、携帯電話と脳腫瘍や脳の変化との関係について調べた過去の研究にも言及。腫瘍が主に、耳や額に近い前頭部から側頭葉にかけて発生していることなどを理由に、「携帯電話は最も有力な原因と考えられる」とした。

ただし脳腫瘍の症例は依然として極めて稀（まれ）であり、たとえ携帯電話の使用が脳腫瘍のリスクを増大させる恐れがあるとしても、人が脳腫瘍にかかるリスクは非常に低いと説明。「長時間電話をかける場合はハンズフリーにした方がいい。ただし大騒ぎする必要はない」と強調している。

別の専門家は今回の研究について、脳腫瘍の罹患率増加と携帯電話使用との関係が証明されたわけではないと強調する。

携帯電話の放射線と脳腫瘍などのリスク増大との関係を巡っては、まだ分からないことの方が多い。因果関係はないとした調査もあれば、因果関係を指摘した調査も発表されている。

参照元 ： cnn.co.jp












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